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配当利回り
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1株当たりの配当が、株価の何％に相当するかを見る指標。
高度成長期以降、
投資家の多くは株式の値上がり益を追求する姿勢をとってきたが、
必ずしも右肩上がりが期待できない昨今では、
銘柄によって預貯金を上回るものもあり、
投資尺度としての配当利回りが再認識されつつある。
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配当性向
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年間の配当総額をその期の税引き後利益で除した値。
日本では配当を利益に関わらず基本的に変えない企業が多いため、
配当性向は好況時には低く、不況時には高くなる傾向が強い。
ただ、近年は海外の投資家からの要請もあり、
配当性向の引き上げを経営目標のひとつに掲げる企業も増えつつある。
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1株あたり利益
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ある期の税引計上利益総額を発行株式総数で除した値。
EPS(earnings per share)ともいう。最も基本的な収益性指標のひとつであり、
後述の株価収益率の分母として用いられる。
また、未転換の転換社債残高がある場合には、
その全額が転換されたものとして発行株式数に組み入れられ、
これを用いて1株益を計算することもある。
（これを完全希薄化1株あたり利益とよぶ）
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株価収益率（PER）
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株価を1株あたり利益額で割ったものである。
投資価値論的には、株価収益率は投資還元率の逆数と解釈されるが、
一般的にはそれは年々の利益による、
投下資本の回数に要する年数であると解されている。
いずれにしても、この数値が低ければ低いほど
利益額に比べて株価が割安であることになる。
この株価収益率は個別銘柄を対象とするものだけでなく、
市場全体の株価水準をはかる尺度としても用いられている。
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株価純資産倍率（PBR）
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株価を1株あたりの純資産額で割ったものである。
一般に純資産が多いことは財務内容の良さをあらわすことから、
株価純資産倍率は、財務内容に比べて株価が
どれほどの高さにあるかを示すものと考えられている。
従って、この数値が低ければ低いほど株価は割安だと考えられている。
しかし、原価主義会計が一般的である現状では、
資産簿価から計算された純資産額にはあまり意味がないうえ、
必ずしも、株価純資産倍率の低い株式ほど
投資収益率が高い、というわけでもない。
利回りやPERの場合と同様、株価純資産倍率についても
市場全体の平均値が計算され、発表されている。
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自己資本利益率（ROE）
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株主資本に対する期間利益の割合のことである。
株主資本の運用効率をあらわす指標として、
財務管理のうえでも証券分析のうえでも重視されている。
この比率が他の投資対象の利益率（例えば預金金利等）より低ければ、
その銘柄は投資家にとって魅力に乏しいものであり、
逆に高ければ高いほど将来の利益還元は大きくなると期待されるため、
配当よりも利益の内部留保が歓迎される。
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